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・医師が心身ともに健康に働くための１０の条件／３．医師に健康診断を受診させる

現在の日本の医療機関では、労働時間の管理だけなく、医師の健康管理自体もかなり軽視されているのが実情です。

しかし、実際には、自分の務める医療機関で健康診断を受けることに抵抗を感じる医師も多く、定期的な健康診断が行われていないケースも多いようです。

医療機関の側も、医師に健康についてあれこれと指示するのは、“釈迦に説法”に近いため、あまり熱心にいわないというムードがあるようです。

産業医については、従業員が１０００人以上という医療機関自体が稀であるため、専門の産業医を置く医療機関はごく限られています。

産業医を置いているところも、その多くは名前だけの嘱託産業医であり、事実上はいないに等しい状況です。

これまでの慣習として、医師の健康はあくまでも「自己責任」であり、「倒れたら考える」というところはあっても、事前の段階から健康管理を行おうという意識はほとんどないといえます。

また医師の側にも、注意しなければならない点があります。

病気と治療のスペシャリストである医師は、「自分の体のことは自分がいちばんわかっている」「不調があれば、自分で判断して自分で治す」と考える人が多いことです。

日本医師会の「勤務医の健康に関する調査」では、自分の休調不良を「他の医師にはまったく相談せず、自分で対応する」という勤務医が５３．３％に上っています。

他の医師に相談しない理由は、「自分の対応に自信がある」がもっとも多く（約６０％）を占めますが、なかには「同僚に知られたくない（約１２％）」「自分が弱いと思われそうだから（約７％）」「勤務評定に影響する恐れがあるから（約３％）」など、他の医師の目や周囲の評価を気にして、相談や受診を避けている姿も見られます。

しかし本人には自覚がなくても、体調不良が深刻な状態になっていたり、軽いうつ病などを発症している場合もあります。

自覚症状がある場合も、自分のこととなると冷静さを欠き、判断を誤ることも考えられます。

やはり、体調不良やその兆候があるときは、迷わずに自分以外の専門医を受診することが大切です。

同じ病院の医師に診てもらうのに抵抗があるなら、他の医療機関で診てもらうべきでしょう。

＜続く＞

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