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ポジティブ・オフ運動とは、観光庁と内閣府、厚生労働省、経済産業省、が提唱・推進しているキャンペーンです。

働く人が休暇（オフ）を取って十分に休息したり家庭生活を楽しめば、それが仕事での意欲や生産性の向上、人材確保につながり、企業価値も向上。さらに、働く人と企業が休暇取得に前向きに取り組めば、社会・経済の活性化にも波及していく、というものです。

労働時聞を制限し、休暇を積極的に取得することは、個人にとっても企業にとっても、また社会全体にもメリットがあるというわけです。

東京で行われたポジティブ・オフのシンポジウムでは、パネリストのひとりである東京大学大学院医学研究科の島津明人準教授が、ポジティブ・オフで充実したオフを過ごすことが良い働き方に結びつき、さらに、良い気分で働く人がいるとそのプラスの気分・感情が職場の上司、部下、同僚などに共有されていく「クロスオーバー効果」が起こると報告しています。

そして管理職など影響力の強い人こそしっかりオフをとれば、組織全体が生き生きする、とも指摘しています。

今後ポジティブ・オフ運動が日本社会に広がれば、企業で働く人だけでなく、医療の世界も確実に変わります。医師がしっかり休んで英気を養えば、本来の高い能力を最大限に生かすことができ、患者に対する貢献度が上がり、医療機関の価値向上にもつながる。そういう意識が社会の常識になれば、本当の意味で「日本の医療は世界一」と胸を張れるようになるのではないでしょうか。

そして、誰がこの動きを先導するのかといえば、それは個々の医師であり、医師の働く場である各医療機関だと思います。

＜続く＞

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